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地震に強い家づくり!耐震補強リフォームの費用やポイントについて

耐震補強リフォーム

日本は地震がとても多い国です。そのため、地震に対する備えを十分にする必要があります。住宅や大切な家族を守るために、耐震補強リフォームを行い地震に強い家づくりをしましょう。

しかしながら、いざ耐震補強リフォームを行おうと思っても、どのように行えばいいのかわからないという相談を多く受けます。

耐震補強について、種類や費用、ポイントなど、耐震補強リフォームを行う際に知っていただきたい情報がたくさんあります。

本記事では、耐震補強リフォームを検討している方にとって、必要な情報をわかりやすくまとめました。ここでお伝えする内容を元に、耐震補強リフォーム行いましょう。そして、地震に強い家を手に入れ、安心して暮らしてください。

1.耐震補強リフォームが必要な理由

地震による被害や恐怖を知っていても、なかなか耐震補強のリフォームに踏み切れないのではないでしょうか。したほうが良いと思っていても、本当の意味でその理由を理解していないからです。

なぜ、耐震補強リフォームが必要なのでしょうか。主な理由は、以下の2つになります。

  • 大地震はいつどこで発生するかわからない
  • 1981年以前に建てられた建物は耐震性が低い

それでは、順番に解説していきます。

1-1.大地震はいつどこで発生するかわからない

科学が進歩したとしても、大地震がいつどこで発生するのかを的中させることはできません。いつ、あなたの家族や生活を脅かすかわからないのです。実際に、以下の大地震は前触れもなく発生しました。

  • 2016年4月14日熊本地震
  • 2011年3月11日東日本大震災
  • 1995年1月17日阪神・淡路大震災

いつ、だれがこの場所で、地震が発生するのかを予想できたのでしょうか。

あなたの住んでいる地域で大地震が起こっても慌てないように、耐震に不安があるのならば、補強をしなければなりません。大切な家やかけがえのない家族の命を守るために、耐震リフォームは行う必要があるのです。

1-2.1981年以前に建てられた建物は耐震性が低い

1981年に建築基準法が変わり、耐震基準が設けられました。この耐震基準を「新耐震基準」といいます。この耐震基準によって、日本の住宅の耐震性が向上しました。現在建てられている住宅のほとんどが、この新耐震基準をクリアしているのです。

この基準は、大地震でも倒壊しないということを基準としています。実際に、阪神・淡路大震災では、この新耐震基準の住宅はほとんど倒壊しませんでした。

つまり、阪神・淡路大震災によって倒壊した住宅のほとんどが、1981年よりも前に建てられたものばかりなのです。

そのため、1981年よりも前に建てられた住宅は、いつ大地震が起こっても倒壊しないように耐震補強リフォームを行いましょう。

2.耐震性を決める5つのポイントとは

住宅の耐震性を高めるには、5つのポイントを気にしなければいけません。

  • 地盤
  • 重量
  • 接合部

耐震性を高めるには、このポイントを補強するようにしましょう。とはいえ、どのようにすれば、耐震性が高まるのかわからないのではないでしょうか。そのため、順番に耐震性のポイントをお伝えしていきます。

2-1.地盤

耐震性には、地盤が影響します。頑丈な地盤であれば大丈夫ですが、軟弱な地盤の場合、杭などを打つ必要があります。以下がそのイメージです。

住宅基礎杭地盤

出典:株式会社勝美住宅

住宅は、地盤によって適切な方法で杭や基礎を建設しなければいけません。そのため、ボーリング調査を行う必要があるのです。これは、地盤を掘って地層を調べるものになり、軟弱なのか頑丈なのかを判断します。

つまり、耐震性は地盤によって異なるため、必ず調査によって適切な方法で住宅を建設しなければならないのです。耐震性には、地盤が影響するということを覚えておきましょう。

2-2.建物の重量

建物の重量があると地震の影響を受けやすい状態です。そのため、できるだけ建物は軽いほうが地震の揺れの影響を受けにくくなります。

たとえば、和風住宅に多い瓦は、重量が重いため、耐震性能が低くなっている可能性があります。したがって、屋根材は軽いほうが地震に強くなるのです。

もし、屋根を葺き替える(屋根を張り替えること)のであれば、軽い屋根材にしましょう。

2-3.建物の形状

建物はシンプルなほうが地震に強い形状です。そのため、正方形や長方形の住宅のほうがコの字よりも地震に強いと言えます。形が複雑になると、地震のエネルギーを分散することができないため、建物の接合部に亀裂が発生しやすくなるのです。

耐震性を高めるのであれば、できるだけシンプルな住宅の形状を選びましょう。

2-4.壁の強度や数

建物は壁によって支えられているため、この強度や数が耐震性に大きな影響を与えます。壁には、「耐力壁(たいりょくかべ)」と呼ばれる建物の構造上、重要な役割を担う壁があります。

軸組工法耐力壁

一般的にこの壁が多いと、地震に強い建物となるのです。耐震性を高めるのであれば、耐力壁を増やすと強度は高まります。

2-5.接合部の補強

住宅の中でも軸組工法(柱と梁を組み合わせて建てる住宅のこと)の場合、柱や梁(はり)の接合部に耐震金物によって、補強がしてある必要があります。これは、接合部に強度をもたらすための金具のことです。

この金具がないと耐震性に影響が出るため、必ず接合部の補強を行うようにしてください。

3.耐震性に要注意な住宅の特徴

住宅の特徴によっては、耐震性が低くなっている可能性があります。万が一のことを考えると、耐震補強リフォームを行うことをおすすめします。では、どのような住宅が要注意なのでしょうか。

3-1.1981年以前に建てられた建物

冒頭でも述べたように、1981年以前に建てられた住宅は、耐震基準が現在のものとは異なります。そのため、1981年より前に建築された建物は、耐震性能が低い可能性があります。

3-2.老朽化した住宅

築年数が古い建物もそうですが、柱が腐ったり、雨漏りしていたりすると強度に不安があります。そのため、早急に補修工事や耐震補強リフォームを行いましょう。

大地震が起こってからでは遅いです。あなたや家族の命を守るために工事を行いましょう。

3-3.地盤が弱い住宅

地盤が弱い住宅は、要注意です。いくら杭が打ってあるからといって、100%住宅が傾かないわけではありません。東日本大震災では、埋め立て地などが液状化したことで、築数年の住宅でも傾いてしまったからです。

そのため、川の近くや造成地などの地盤が弱い可能性のある場所は、注意してください。

3-4.1階に壁が少ない建物

1階部分に壁が少ない住宅は、耐震性が低い可能性があります。建物は柱だけではなく、壁によっても支えられているからです。1階が店舗であったり、車庫だったりすると壁が少ないため、耐震性に不安があります。

これらに当てはまる住宅の方は、専門家に診断してもらうと安心できます。

万が一、地震によって建物が倒壊してしまえば、あなたのかけがえのないものを失ってしまう可能性があります。そうならないためにも、早めに耐震補強をして対処してください。

4.耐震補強リフォームの方法

住宅の耐震性を高めるためには、耐震補強リフォームを行う必要があります。とはいえ、具体的にどのような方法で、リフォームすればいいのかわからないという方も多いのではないでしょうか。そこで、一般的な耐震補強リフォームの方法をお伝えします。

4-1.建物の基礎の補強

基礎の耐震補強リフォーム

出典:これで安心住まいの地震対策

基礎は住宅を支えている場所になるため、頑丈でなければいけません。しかし、昔の基礎は無筋コンクリート(中に鉄筋が入っていないこと)のものがあります。その場合、強度が低いため、大きな地震などで倒壊する可能性が考えらえます。

そこで、鉄筋コンクリートによって補強します。これにより、基礎の強度を高められ、耐震性に優れた住宅にできるのです。

4-2.腐敗した部材の交換

耐震補強リフォーム、腐敗部材の交換

出典:これで安心住まいの地震対策

柱などが劣化している場合、その箇所が倒壊の原因になる可能性が高まるのです。木材は湿気やシロアリなどが原因となり、腐ってしまうケースは多く見受けられます。そこで、腐敗している部分を新しい材料に交換して、耐震金物によって補強します。

また、シロアリの被害がある場合は、防蟻処理(シロアリ対策)をした木材を使用するため、シロアリの被害を抑えることが可能です。

4-3.接合部の補強

耐震補強リフォーム、接合部の補強

出典:これで安心住まいの地震対策

軸組工法(柱と梁で組み立てる建物)の木造住宅は、柱や梁などによって強度が保たれています。ただ、地震などの大きな揺れがあった場合、接合部には大きな力が加わるため、補強していないと抜けたり外れたりします。

しかしながら、古い住宅の場合、耐震金物が義務付けられていない可能性があるのです。大きな地震が起こってからでは遅いため、築年数が経過している住宅は耐震補強がしてあるか確かめましょう。

4-4.壁の補強

耐震補強リフォーム、壁の補強

出典:これで安心住まいの地震対策

先ほど述べたように、建物は柱だけではなく、壁によっても支えられています。そのため、構造上重要な役割を果たす耐力壁を増やすことで、耐震性能を高めるのです。

古い住宅の場合、耐力壁の数は配置が適切ではないケースは多く見受けられます。耐震性に不安がある方は、専門家に相談して耐力壁を増やすことを検討しましょう。

4-5.屋根の軽量化

耐震補強リフォーム、屋根の軽量化

出典:これで安心住まいの地震対策

先ほど述べたように、屋根の重量が重いと、地震による揺れの影響を受けやすくなるのです。そのため、瓦などの重い屋根材ではなく、軽いものにすると耐震性が高まります。重心位置が下がり、揺れの影響を受けにくくなるからです。以下がそのイメージになります。

耐震補強リフォーム、重心位置

屋根が重いと住宅は揺れの影響を受けやすいため危険です。できるだけ屋根材は軽いものにしましょう。また、ソーラーパネルは重量が重いため、耐震性を考えるのであれば屋根材を軽くすることをおすすめします。

ソーラーパネルの重さ、耐震

ソーラーパネルを後付けした場合、その重さを考慮した設計ではないため、耐震性が低くなる可能性があります。元々の設計にはソーラーパネルの重さが含まれていないからです。後々ソーラーパネルを設置した方は、専門家に耐震診断を依頼すると安心です。

5.耐震リフォームにかかる費用とは

耐震補強リフォームにおいて、費用の相談を多く受けます。リフォームは数十万円から数百万円単位になるため、気になる方は多いのではないでしょうか。

そこで、耐震リフォームの費用について事例をお伝えします。これを参考にして、リフォームを行う際の目安にしましょう。

5-1.耐震補強工事の中心価格帯:100~150万円

耐震補強工事を行った方の価格の中で、一番多かった価格帯が100~150万円になります。

ただ、1981年よりも前に建てられた物件は、耐震基準が低いものがほとんどです。補強工事の規模が大きくなることが予想されるため、金額はこれよりもさらに高くなるケースがあります。

その条件に当てはまる方は、費用が高くなることを把握しておきましょう。

そして、耐震補強工事は、内容によって値段は変わります。100万円以下でも行える耐震補強リフォームもあるため、予算に応じて適切なプランを選ぶと良いでしょう。

とはいえ、具体的にどの工事を行うといくら必要になるのでしょうか。以下では金額別の工事内容を紹介します。

5-2.耐震診断:10万円

耐震リフォームを行う前に、耐震診断を行いましょう。正確な診断結果が得られたほうが、的確な補強工事を行うことができるからです。また、1981年よりも以前に建てられた住宅は、耐震基準がしっかりしていません。そのため、診断を行うことをおすすめします。

地震が起こってからでは遅いため、「あのとき耐震診断して対処しておけばよかった」ということのないようにしましょう。

また、耐震診断を行う際、設計図面があると診断がスムーズになります。もし、図面がある場合はそれを見せるようにしてください。

そして、地域によっては助成制度があるため、一度自治体に確認してみると良いでしょう。

5-3.壁を補強する工事:30万円

壁に筋交いを設置して、耐震金具を取り付ける工事を行った場合、30万円の費用がかかります。耐力壁を増やしたり、柱が抜けたりするのを防ぐリフォームを行うためです。

住宅を支えるのは柱だけではありません。壁の強度も重要視されます。そのため、壁の補強を行うことで耐震性能を高めることができるのです。

また、壁の補強は外部と内部のそれぞれから行えます。このとき、外部から行うと仕上げに外壁塗装を行う必要があるため、その分費用が高くなるケースがあるのです。費用を抑えたいのであれば、できるだけ内部から行うことをおすすめします。

5-4.耐震金具を付けるリフォーム:43万円

耐震金物リフォーム

軸組工法の木造住宅は、柱や梁を組み合わせて強度を保っています。しかし、接合部には力が加わるため、耐震金物によって補強する必要があるのです。

とはいえ、耐震金物は種類や取り付ける場所によっても異なります。住宅の状況によって値段が変わるからです。

つまり、見積もりを取るまでは値段はわかりません。この値段はあくまでも目安にしましょう。

5-5.外壁にブレースを取り付ける補強工事:57万円

外壁にブレースと呼ばれる筋交いを設置する工事になります。先ほど述べたように、壁の補強は外壁と内壁のどちらからでも行えます。しかし、内壁をリフォームすると内装を工事しなければいけません。

そのため、内装を変えずにそのままリフォームしたいという方は、外壁に筋交いを設ける方法がおすすめです。

しかしながら、外壁にブレースを設置する場合、外部から金属が見えてしまいます。それでは、見栄えが良くありません。外観のデザインを気にする方は、できるだけ目立たない場所に設置するようにしましょう。

5-6.耐震パネルの取り付け工事:68万円

「耐震パネル」と呼ばれる地震に強い壁を取り付ける工事の事例です。このとき、施工費用に30万円かかり、耐震パネルや外壁材に38万円の費用が必要になります。

これは、壁を取り外したあと、そこに耐震パネルを取り付ける工事です。筋交いを取り付ける工事の場合、天井と床を壊す必要がありました。ただ、それだと施工費用も期間もかかってしまいます。

耐震パネルリフォーム

出典:DAIKEN

しかし、耐震パネルであれば、天井や床材を壊さず施工できるため、施工期間を短くできます。耐震パネルを使用して、手軽に耐震リフォームを行いましょう。

5-7.屋根の葺き替え工事:125万円

屋根葺き替え

出典:ペイント一番

瓦をガルバリウム鋼板(金属の軽い屋根材)に葺き替える工事の費用に、125万円かかります。屋根の葺き替えは大規模になるため、100万円を超える金額が必要です。

先ほど述べたように、屋根材が重いと地震の揺れの影響を受けやすいくなります。また、屋根材は古くなると雨漏りの原因にもなるため、葺き替える必要があるのです。屋根の老朽化と耐震補強を同時に行うために、葺き替えを行いましょう。

5-8.家全体の耐震補強リフォーム:150万円

耐震補強リフォームを行う方の多くは、家全体の耐震性の向上を目的にされていることでしょう。このとき古い住宅の場合は、費用が高くなってしまう傾向にあります。特に、1981年以前の住宅のリフォームは、費用が高額になるケースがほとんどです。

また、耐震補強リフォームを行うだけではなく、同時に住まいの設備などをグレードアップする方も多く見られます。耐震補強だけを行っても生活が便利になることはないからです。

せっかくリフォームするのであれば、耐震補強だけではもったいないと思う方もいらっしゃるのではないでしょうか。そうであれば、キッチンやお風呂のリフォームを行って、補強を行うついでに生活を豊かにしましょう。

6.耐震補強リフォームの3つのコツ

耐震補強リフォームを行う際、3つのコツがあります。今まで耐震補強をした方たちの経験や意見を紹介しますので、これからリフォームする方は参考になるのではないでしょうか。

それでは、順番にお伝えしていきます。

6-1.地震の不安をあおる悪徳営業マンに気を付ける

耐震補強リフォームを行う際に、最も注意していただきたいことは、悪徳営業マンが存在していることです。そのため、耐震補強リフォームに関するトラブルの相談が多く寄せられます。急なセールスマンの訪問には注意してください。

主な手口としては、「契約を急がせる」「地震の不安を極端にあおる」この2つになります。また、悪徳業者に工事を依頼するとあまり耐震効果のない工事が行われる上に、数百万円単位の金額を請求させられることが珍しくありません。

耐震補強リフォームは、早急に行わなければいけないわけではないため、ゆっくり考えてから優良業者に工事を依頼するようにしてください。

6-2.耐震補強リフォームで地震保険料が安くなる

耐震補強リフォームを行うと地震保険料が安くなります。耐震性能に応じて、割引されるからです。

ただし、住んでいる地域や保険会社によって内容が異なります。そのため、耐震補強リフォームを行う予定があるのならば、保険会社に相談してみるようにしてください。

6-3.優先順位を付けて予算を抑える

耐震補強は数十万円~数百万円単位になります。家全体の補強を行うと予算をオーバーしてしまうという悩みを抱く方は多く見受けられます。その場合、優先順位の高いものから工事を行い、予算を抑えるようにしましょう。

すべての箇所の補強を行わなくても、重要な部分だけ耐震補強工事を行うと限られた金額の中で耐震補強リフォームを行うことができます。

まとめ

耐震補強リフォームは、大地震から家族を守る重要な工事になります。大地震はいつ起こるかわかりません。

災害は、起こってしまってからでは手遅れです。特に、古い住宅は積極的に耐震補強を行うようにしてください。

大切な家族を守るために、ここでお伝えした内容を参考にして耐震補強リフォームを行いましょう。そして、家族と安心して暮らせる住まいを目指してください。

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