リフォームを行うと、補助金や助成金を受け取ることができる可能性があります。これからリフォームを検討している方は、この制度を使ってお得に工事をしましょう。
ただし、リフォーム補助金に該当する改修工事の種類やいくら補助金が出るのか、わからない方もいるのではないでしょうか。リフォーム補助金は、国や県、市によって変わってくるため、正確な情報を知っておく必要があります。
そこで本記事では、これからリフォームを行う方が補助金を使用する際に、必要な知識をすべてまとめました。ここでお伝えする内容を参考にして、リフォーム補助金を活用してお得にリフォームしましょう。
ただし、先ほど述べたように、リフォーム補助金の制度は地方自治体によって細かい内容が異なります。そのため、ここでお伝えする内容を参考にして、詳しい話はあなたが住んでいる地方自治体のHP（ホームページ）や窓口に相談するようにしてください。
1．リフォーム補助金の対象の工事
先ほど述べたように、リフォームを行う際には、補助金や助成金が使えます。では、どのリフォームを行うと補助金が使えるのでしょうか。リフォーム補助金の対象の工事は、以下の4つになります。
- 長期優良住宅へのリノベーション（リフォーム）
- 介護保険制度によるバリアフリーリフォームの補助金
- 太陽光発電、断熱性などの省エネリフォームの補助金
- 自治体単位のリフォーム助成制度を活用する
以上に当てはまるリフォームを行う方は、お得な補助金や助成金を使いましょう。以下では順番に詳しい内容をお伝えします。
1-1．長期優良住宅へのリノベーション（リフォーム）
中古住宅を長期優良住宅へリノベーションすると、補助金を受け取ることができます。この長期優良住宅とは、「家をできるだけ長く住めるようなにする」という目的のもと、国がその基準を設けており、それに該当すると、ローンを減税されたり、優遇されたりするものになります。
つまり、今ある住宅をリノベーションして長期優良住宅に認められると、補助金がもらえるのです。
1-1-1．補助金の2つの基準
長期優良住宅へリノベーションする際、2つの基準があります。「S基準」「A基準」です。S基準は新築とほとんど変わらないレベルになり、A基準がそれよりも少し劣る基準になります。
出典：長期優良住宅化リフォーム推進事業
そして、これらの補助金は工事費用の3分の1の金額が対象になります。S基準で最大で200万円になり、A基準で最大100万円です。
S基準をクリアするのは難しいため、A基準を目指すのが現実的になります。リフォームを行い、長期優良住宅を目指して、100万円の補助金をもらうようにしましょう。
さらに詳しい内容については、「長期優良住宅化リフォーム推進事業」に記載してあります。長期優良住宅にリフォームする方は、目を通しておきましょう。
1-2．介護保険制度によるバリアフリーリフォームの補助金
介護保険制度によって、バリアフリー化のリフォームを行うと補助金が適用されます。リフォームの費用のうちの20万円までについて、その9割（最大18万円）が補助される制度です。
ただし、バリアフリーのリフォームを行う住宅に住んでいる方が、「要支援（現在介護の必要はないが、将来的に要介護状態になる可能性がある）」「要介護1～5（現在、介護サービスが必要である）」のいずれかに認定される必要があります。
要介護の目安は以下の表を参考にしましょう。
1-2-1．補助金に該当するリフォームの種類
リフォーム補助金に該当するリフォームの種類は、以下の通りです。
- 手すりの取り付け
- 段差の解消
- 滑りの防止及び移動の円滑化のための床材の変更
- 引き戸等への扉の取り替え
これに当てはまるリフォームを行う際は、リフォーム補助金を受けられる可能性があるため、お住いの市町村の窓口で確認しましょう。
1-3．太陽光発電、断熱性などの省エネリフォームの補助金
省エネの住宅にリフォームする場合、補助金がもらえる場合があります。太陽光発電システムや断熱性を高める工事などが該当する施工内容です。その他にも、給湯機器やLEDの照明などがそれに当てはまります。
もし、これらのリフォームを行うのでれば、補助金がもらえるケースがあるのです。
ただし、補助金の条件や金額などは地方自治体によって異なります。したがって、省エネリフォームを行う予定があるのならば、地方自治体の窓口で確かめると良いでしょう。
1-4．自治体単位のリフォーム助成制度を活用する
リフォームの助成制度は、地方自治体ごとに異なります。そのため、あなたが住んでいる地域限定の制度がある可能性があります。もし、これからあなたがリフォームを行う予定があるなら、地方自治体の窓口などに相談してみると良いでしょう。
思いがけない補助金や助成制度があるかもしれません。
ただし、地元の業者に工事を依頼するのが条件になっているケースが多いため、地域の優良業者にリフォームを依頼してください。リフォームするのであれば、それらの制度を活用しましょう。
2．リフォーム補助金の金額
前述の通り、リフォームを行うと補助金が受け取れることができます。では、一体いくらぐらいの金額になるのでしょうか。以下が補助金の目安の表になります。
出典：リフォームガイド
地方自治体によって金額や種類が異なるため、あくまでも目安になりますが、以上の金額を把握しておきましょう。正確な金額や情報を知りたい場合は、地方自治体の窓口に相談すると、さらに詳しい内容を教えてくれるはずです。
3．リフォーム補助金を利用する際の注意点
リフォーム補助金制度を利用する際、いくつかの注意点があります。これからリフォームを行って補助金を使う予定があるのならば、必ずここでお伝えする内容を参考にしましょう。
リフォームを行ってからでは、申請ができないケースがあるからです。事前に確認して、計画的に補助金制度を活用しましょう。
3-1．併用できない場合がある
補助金制度によっては、ほかのものと併用できないケースがあります。もし、あなたが行う予定の工事の内容が、複数の補助金に当てはまる場合は、必ず併用ができるのかを確認してください。
工事が終わったり、始まったりしてしまった場合では、手遅れになる可能性があるからです。
そのため、必ず確かめてからリフォームを行うようにしてください。もし、リフォーム補助金が併用できない場合は、金額が大きいものを優先して利用するとお得に工事を行うことができます。
3-2．補助金の対象の会社に依頼する
リフォームを行う施工業者によっては、補助金の対象ではない場合があります。地方自治体が設けているリフォーム補助金制度には、「地域の施工業者に工事を依頼する」という制限を設けている可能性があるからです。
もし、これからリフォーム補助金を受け取りたいと考えるのであれば、施工業者がリフォーム補助金の対象なのかを確認しましょう。
3-3．リフォーム補助金に詳しい会社に依頼する
リフォーム補助金は、書類などの手続きが必要になります。補助金制度を利用するのであれば、リフォーム補助金に詳しい施工業者に工事を依頼するようにしましょう。
詳しい工務店であれば、リフォーム補助金に必要な書類や手続きを施工業者が用意してくれるからです。細かい条件や手続きが必要になるため、リフォーム補助金に詳しいところに工事を依頼すると安心できます。
3-4．補助金には期限がある
補助金制度の多くには、期限が設けてあります。そのため、期限内に申請しなければ補助金を受け取ることができません。せっかくリフォームするのであれば、補助金を利用したいものです。したがって、補助金の期間を確認して、間に合うように工事を行いましょう。
まとめ
リフォームには、内容や条件によって補助金制度があります。リフォームを行うのであれば、お得になりますので、ぜひ利用しましょう。
しかしながら、細かい制度や条件は地方自治体によって異なります。また、リフォームを行ってからでは、申請が手遅れになるケースがあります。したがって、リフォームを行う前に、必ず条件などを確認しておくようにしてください。
リフォーム補助金制度を利用して、お得にリフォームを行い快適な住まいを手に入れましょう。
リフォームは、300万円以上を超える高価な買い物です。できれば値段を安くしたいものです。
実は、値段の高いリフォームですが、誰でも必ず安くできる方法があるってご存知ですか？
同じ内容のリフォームなら安くておしゃれなほうがいいですよね。
