人生で１番の大きな買い物と言っても過言ではない新築住宅。誰もが失敗や後悔を回避したいと思うものです。
しかし、実際に注文住宅で家を建てた際、失敗や後悔と感じてしまう方は非常に多いです。このような事態を防ぐためには、契約時にいくつかの注意点があります。
ここでは、注文住宅の契約時の注意点をご紹介します。
大切なのは、失敗や後悔が起きてからどう対処するかではなく、未然にそれらを回避することです。
これから注文住宅の購入を検討されている方はぜひ、参考にしてください。
注文住宅の契約時のチェックポイント
注文住宅の契約は、電化製品や家具を購入する場合と比べて注意点がたくさんあります。
知らずに契約してしまうと、思わぬ失敗や後悔を生んでしまうのです。
特に、一度契約をしてしまうと変更が効かないケースが多いため、契約前の確認は非常に重要です。
- コストダウンは契約前が必須
- 工事費の支払いは数回に分ける
- 必ず納得してから契約する
- 設計監理業務委託契約の確認をする
- 着工日と引き渡し日を確認
- アフターフォロー・保証を確認
- 契約の解除と違約金について
それでは、注文住宅の契約時のチェックポイントを１つずつご紹介します。
コストダウンは契約前が必須
コストダウンを考える場合、契約を行う前に業者の担当者に申し入れるようにしましょう。
業者は利益の計上をする際、工事全体の収益を考慮しています。
そのため、建物、外構、内装など1つ1つの工事に対しての利益計算はしていないのです。
つまり、細かな1つの工事で赤字になったとしても、契約内容全体で利益が出ていればいいという考え方なのです。
住宅全体の工事を行って利益が上がらない契約は業者もまず間違いなく行いません。
しかし、契約を取りたいという気持ちはどの担当者も持っているため、契約前にコストダウン申請をすれば応じてくれる確率が高まります。
契約できなければ利益は０になってしまうので、多少利益を減らしてでも契約は取りたいはずです。
また、契約が終了してしまうと間取りや仕様の変更ができなくなる恐れがあります。
それは、業者にとってこれらの変更で利益が上がるとは言い切れないからです。
打ち合わせが伸びれば、その分担当者の人件費もかさみますし、工期も伸びます。そうなると、売上が先延ばしになってしまうため、応じてくれないケースが多いのです。
このように契約前後で対応が変わる業者は非常に多いです。なので、コストダウンの申請は契約前にきちんと行うようにしましょう。
工事費の支払いは数回に分ける
業者によって、工事費の支払い方法は異なります。昔や、現在でも一部の業者では建物引渡時に一括で支払う形を取っている業者もあります。
しかし、住宅は出来上がるまでかなりの時間が必要です。そのため、業者の規模によっては資金不足に陥る可能性があります。
そこで現在の主流は「出来高払い」と呼ばれる方式が取られています。
出来高払いとは、工事の進捗状況に応じて数回に分けて支払う形のことです。
例えば、
- 工事請負契約時15％
- 着工時20％
- 上棟完成時30％
- 建物引渡時35％
と、言ったように分けられています。
しかし、このような段階を経てはいるものの、それぞれの業者で支払う割合は大きく異なります。
50%分の支払いを求められる、もしくは、それ以上の割合で分割契約を提示する業者もあります。
さらにポイントになるのが、「出来高に見合った支払いを行う」ということです。施工途中で、倒産や契約内容の変更で工事が中断されるケースもあります。
その際、支払った費用が返還されることはありません。
加えて、契約解除となった場合は、その後の工事を別の業者に依頼しなければなりません。このようなケースに陥った場合、出来高以上の支払いをしていると損をしてしまいますよね。
また、資金調達ができればいいですが、住宅ローン等で予算の追加が出来なかった場合、マイホームは完成せず、住宅ローンの一部が残ってしまうといった恐れもあります。
そのため、支払いを複数回に分けることと、進捗状況に見合った金額を支払う契約をすることが大切になります。
必ず納得してから契約する
注文住宅はしっかりと納得してから契約をする必要があります。住み始めてから「こんなはずじゃなかった」「こうなるとは思っていなかった」と言ってもどうにもなりません。
念願のマイホームなので、少しでも早く建てたいと思う方も多いのではないでしょうか。
しかし、焦って契約をしてしまっては、思わぬ失敗や後悔が生まれてしまいます。着工まで遅くなったとしても、家に対する希望をしっかりと伝え、こだわりが実現している形を焦らず、確実に作っていくことが必要です。
間取りや仕様を満足いく形に決めてから契約しても遅くはありません。細かなところにもこだわることで、満足度の高い家造りが可能になるのです。
設計監理業務委託契約の確認をする
設計監理業務委託契約とは、住宅の設計や管理についての契約のことです。
- 間取りをこういう風にしたい
- 照明の位置はこの辺りに
- 扉はこの大きさでこのくらいに
のような、事前の打ち合わせで取り決めについて、業者には口頭での説明義務があります。
特に重要項目に関してはその説明義務があるのですが、これらは書面での契約が義務付けられていないのです。
なので、中には設計監理業務委託契約をしない業者もあるのです。そうなると、思っていたものと全く違う仕上がりになったり、言った言わないの問題が起きたりする恐れがあります。
このような場合、依頼者が負けてしまい、泣き寝入りとなるケースが多いです。また、サービスや約束の内容についても同様のことが起きるケースが多いです。
なので、きちんと設計監理業務委託契約をするのと、書面での提示を依頼する必要があります。
着工日と引き渡し日を確認
契約の際、着工日と引渡し日が明確に記載されているかは必ず確認するようにしましょう。
具体的に日付が入っている場合が多いですが、中には○月中と言った曖昧な表記がされていることもあります。
具体的な日付が入っていない場合、引っ越し手続きや現在住んでいる住居の契約解除がスムーズに行うことができなくなってしまいます。
また、引渡し日を過ぎた場合の遅延賠償請求でも問題が生じるのです。
遅延賠償請求は引渡し日を基準に換算されます。しかし、具体的な引渡し日が記載されていなければ、基準日が不明確なので、正確な賠償を受けられない恐れがあるのです。
このような事態を防ぐためにも、必ず具体的な日付の記載がされているかどうかを確認するようにしましょう。
アフターフォロー・保証を確認
アフターサービスや保証は、現在ではどの業者でも基本的には行っています。ここで大切になるのは、必ず書面で残すことです。
これまでの実績や口コミが非常にいい業者であっても、建てた住宅に問題が起きないとは言い切れません。
不具合が生じた場合、アフターサービスや保証内容の範囲内での修復や対応をお願いすることになります。
しかし、口頭での契約だと先ほどのように「言った、言わない」となってしまい、アフターフォローや保証が受けられないケースもあるのです。そのため、必ず書面で残すことが必要になります。
契約の解除と違約金について
契約解除時の注意点、違約金についても契約前にしっかりと確認しておく必要があります。
出来高払いの形を取る業者が多いので、工事途中での契約解除における違約金額は業者によって開きがあります。
契約解除の理由が依頼主にある場合と、業者側にある場合で対応が異なる場合が多いです。
業者側に明確な落ち度がある場合は、契約解除をしても違約金や損害金が発生しない場合があります。
また、契約解除の申し入れが契約直後であれば、違約金や損害金が必要ないとしている業者もあります。
しかし、部品や素材の発注が済んでしまったり、着工後であったりした場合は違約金、損害金が発生することが多いです。
これらも書面で形として残しておけば思わぬ損失を防ぐことができます。そのため、必ず書面で残すことと、明記されているかの確認をするようにしましょう。
見積もりのチェックポイント
見積もりをチェックする際に、きちんと条件に合った項目があるかどうかを必ず確認するようにしましょう。
基本的にいい業者が作る見積書は、しっかりと項目ごとに分かれていて、何がどのように必要になっているかが分かりやすいです。
しかし、中には一式表示などのまとめた表記がされている業者もあります。見積書の分かりやすさは、業者の心遣い、気配りの証でもあります。
また、頼んだはずの素材や設備、備品の表記がない場合も要注意です。書面上で明記がない場合、思わぬトラブルに発展する恐れがあります。
そのため、依頼内容と見積書の項目が合致しているかは必ず確認するようにしてください。
必ず複数社から見積もりを取る
注文住宅で失敗や後悔を未然に防止するためには、複数社から見積もりを取ることが最大のポイントです。
業者ごとに、プランニングや価格設定が大きく異なります。
また、コンセプトによって得意な部分と苦手な部分がはっきりと分かれているところが多いです。
これらの差は、1つ1つだけを見るとさほど大きなものと感じない方もいらっしゃいます。しかし、細部の違いが集まることで大きな差となって現れてくることも事実です。
高品質低価格の住宅は、やはり一定の業者でなければ造り上げることはできません。
また、個々によって要望は違ってくるので、理想の業者というのも、マイホームを購入しようとする方によって大きく変わってきます。
そのため、1社でも多くの業者を比較することは、たくさんのメリットがある、非常に大切なことなのです。
見積もりを比較するときは条件と統一する
複数業者の比較をする際、予算、敷地、希望の間取りなどの条件は統一するようにしましょう。
それは、同じ条件にすることで業者ごとの違いがより明確化されるからです。
要望だけを伝えて見積もりを出しても、1000万円でできる間取りや設備と3000万円ででき上がる家って絶対に違いますよね？
むしろ、お金をかけて品質や快適性が向上するのは当然です。また、土地も合わせて購入しようと思っている場合は、立地条件と土地の価格のバランスも非常に重要です。
なので、しっかりと予算、敷地、希望の間取りのバランスを取るためにも、条件を統一して見積もりを出すようにしましょう。
とは言っても、建築業者は1つの地域内にたくさんあります。
なので、全部の業者を回るのは非効率ですし、数社の比較をして面倒に感じてしまう方もいらっしゃると思います。
そこで効果的に業者比較ができる「注文住宅業者の一括資料請求サービス」がおすすめです。
申し込みすると以下のように複数社のパンフレットを無料でもらえます。
このサービスは、地域、予算、希望の間取りなど３分ほどで終わる入力をするだけで比較ができます。
該当地域で、提示した条件での施工ができる複数の業者から資料が届くので、比較がしやすくなっています。
手に入れられる資料も、
- 間取り図
- 資金計画書
- 土地情報
とボリューム満点です。
手軽に、スピーディーに、同じ条件でたくさんの業者を比較したいという方は、ぜひ一度ためしてみてください。
わかりやすい詳細な見積もりを確認
出典：田中工務店
見積書をチェックする際、商品名や素材名が明確に記載されているかは必ず確認するようにしましょう。
基本的には、壁材、床材、柱材、クロスなど細かく明記されていることが多いです。しかし、中には一式表示がされている場合もあります。
「壁紙一式 50万円」とだけ書かれていたら、どんな壁紙で、どのくらいの量を使用しているのか明確じゃありませんよね。
このような表記をしている業者の中には、その金額に合うように価格帯を落としたものを使用する場合もあります。そうなると、思っていたものと違うといった事態を招いてしまいます。
一式表示は、内容が不明確なので注意するようにしましょう。
また、商品名や材料が明記されていたとしても、どの部分にどれだけ使用するかは見積書だけで判断することは難しいです。
なので、仕様書と間取り図も合わせて確認し、適切な判断を行う必要があります。
ただし、きちんと作られた見積書でないと、専門知識がない場合は判断が難しいです。
出典：田中工務店
そのため、不明確な見積もりの場合は必ず業者に説明を求めて、納得いく説明を受けてから契約するようにしてください。
新築注文住宅の契約時の失敗しないコツ
注文住宅の契約は、人生で一番大きな買い物となる可能性の高い、とても大切な契約です。
そのため、複数の業者から資料を取り寄せ、慎重に吟味し、適切な業者にアポイントを取って話を進めていく必要があります。
しかし、それだけでは完全に失敗を防ぐことができないのも事実です。
そこで新築注文住宅の契約で失敗しないコツをご紹介します。
第三者に相談する
信頼のおける第三者への相談は、冷静な判断力を与えてくれる効果的な方法です。
特に新築住宅を建てた方や、同じ条件での家造りに成功した人などが身近にいれば、アドバイスをもらえるチャンスでもあります。
また、新築住宅を建てようと検討している方がいる場合もチャンスです。
情報交換をすることで、思わぬ発見をし、未然に失敗や後悔を防ぐ確率が上がります。対応や契約内容も業者ごとに大きく変わります。
近くに新築住宅の購入を検討している方がいる場合は、積極的に情報交換をするようにしましょう。
さらに、第三者のFP（ファイナンシャルプランナー）などに相談するのもおすすめです。素人ではわからない部分も教えてくれるので、有料ですがおすすめです。
余裕のある方は、ぜひ依頼するようにしましょう。
ローンの内容も確認
住宅ローンでの失敗や後悔も非常に多い問題の1つです。
できれば複数のローン会社を比較し、条件のいいところを選ぶようにしてください。ローンで確認するべき内容としては、以下の部分です。
- 月々の返済額がムリなく返済できるか
- ボーナス払いは厳しくないか
- 変動金利の場合、金利が変わっても対応可能か
- 固定金利、変動金利の場合の利息差はどうか
- 金利以外の諸費用は支払えるか
など、住宅を購入してから本当に困ることはないかをしっかり確認するようにしましょう。
特に支払いに関しては、住宅ローンを組む場合、長期に渡るのでシミュレーションをしっかり行うようにしてください。
見積書の詳細を確認
契約を決める前に、もう一度見積書の詳細を確認することも大切です。疑問点や分かりにくい部分があれば、遠慮せず業者に確認するようにしましょう。
また、口頭での契約は、施工後に思わぬトラブルに発展する恐れがあります。
壁や床などの材種、クロスの種類、設備のグレード確認など、最終確認は怠らないように注意してください。
また、各種工事費用の確認も必要です。
業者側の説明不足により、本来必要のない費用や、依頼していない工事費が加算されている恐れもあります。
流し読みではなく、１つ１つ丁寧に目を通し、不明確な点がない状態を作り上げましょう。
まとめ
注文住宅の契約にはトラブルがつきものです。業者側の説明不足が原因のものもあれば、依頼者側の確認不足が原因のものもあります。
- コストダウンは契約前にすること
- 工事費の支払いは数回に分ける
- 不明点はしっかりと業者に説明を仰ぐ
- 設計監理業務委託契約、サービス、保証内容は書面で残す
- 着工日と引渡し日は明確な日付が書かれているか確認する
- 契約解除、違約金の条件を把握しておく
- 詳細な見積書かどうか確認する
また、第三者に相談をしたり、ローン内容の確認をしたりと最終確認を怠らないように注意しましょう。
さらに、契約前に必ず同条件で複数の業者に見積もり依頼をするようにしてください。同じ条件で比較することで業者ごとの差を認識することができます。
デザイン、機能性、価格など、大きな差が生まれるので、業者比較は絶対に外せないポイントです。
その際、注文住宅業者の一括資料請求サービスを使うと、手間も時間もかからず、スピーディーに情報を入手することができます。
人生で一度きりの注文住宅なので、失敗や後悔がないよう、契約時のチェックを欠かさず、理想通りの住宅を手に入れてください。
住宅は一生に一度の高価な買い物です。数千万円単位になるため、できれば値段を安くしたいものです。
実は値段の高い注文住宅ですが、建売よりも安く家を建てられる方法があるってご存知ですか？
建売でもいいですが、せっかくであれば自由に仕様や間取りを選べる注文住宅がいいですよね。
ただ、注文住宅は失敗してしまう方がほとんどです。夢のマイホームで後悔したくないですよね。
※お断り自由・完全無料
